リスクについて

リスクとリターン

どんな金融商品にも、内容や程度は異なるものの、「リスク」と「リターン」があります。
ここではリスクとリターンの関係をみてみましょう。

リスクとは?

世間一般には「危険」という意味で使われますが、資産運用の世界では「価格の変動(振れ幅)の大きさ」を意味します。

右の図は、有価証券Aと有価証券Bの価格の変動をイメージしたものですが、有価証券Aに比べると、有価証券Bの方が価格の変動の幅が大きいことがわかります。この場合、有価証券Bのほうが「リスクが大きい」といえます。

リターンとは?

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資産運用を行うことで得られる「収益」のことです。

リスクとリターンは表裏一体

「リスクが大きなものほどリターンが大きい(ハイリスク・ハイリターン)」「リスクが小さいものほどリターンが小さい(ローリスク・ローリターン)」という傾向があります。つまり、「大きな収益を追求すると、そのぶん価格の振れ幅が大きくなり、大きな損失を被る可能性がある」ということです。

投資信託のリスクとリターン

投資信託は商品によって投資する対象がさまざまなので、リスクやリターンの大きさもさまざまです。

・一般的には債券に投資するよりも株式に投資をする方がリスクが大きいと言われています。

・国内資産に投資するよりも海外資産に投資をする方が為替変動の影響を受けるのでリスクが大きいと言われています。
各投資信託のリスクとリターンの内容や程度を考え、ご自身の目的に合わせて投資信託を選ぶ事が大切です。

《投資信託のリスクとリターンのイメージ図》

投資信託は商品ごとに主に何に投資をしているかがわかるように分類され、販売用資料や目論見書にも明示されています。
以下はファンドの分類ごとのリスク、リターンをイメージしたものです。

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※この図はあくまでイメージであり、一定のリターンをお約束するものではありません。

ファンドが影響を受けるリスクの種類

さまざまな資産に投資をする投資信託は、投資した資産価値の変動がファンド自体の価値(基準価額)に大きく影響します。
基準価額の変動要因となる主なリスクはファンド毎の販売用資料や目論見書に記されています。

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金利変動リスク

景気などの影響で投資している国の金利水準が上昇(低下)した場合、一般的に債券価格は下落(上昇)し、ファンドの基準価額の変動要因となります。 また、債券の残存年数が長いほど金利変動リスクは大きく、逆に短いと金利変動リスクは小さくなります。

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為替変動リスク

為替レートが変動するリスクのことをいいます。
外貨建資産に投資する場合、投資している国の通貨(ドル、ユーロなど)が円に対して強くなったり(=円安)、反対に弱くなったり(=円高)することが、ファンドの基準価額の変動要因となります。

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株価変動リスク

ファンドに組み入れられた株式の価格(株価)が変動するリスクのことをいいます。
一般的に株価は国内外の景気、経済、社会情勢の変化等の影響を受け、株価の変動がファンドの基準価額の変動要因となります。

信用リスク

資金の貸出先や有価証券の発行体の元利金の返済能力の悪化によって、元本および利子の支払いが不能になるリスクのことをいいます。
一般的にこのようなリスクが生じた場合、またはそれが予想される場合には有価証券の価格は下落し、ファンドの基準価額が下落する要因になります。

流動性リスク

売買が極端に少ない資産を換金しようと思った時に、希望した価格で売却できないリスクのことをいいます。
一般的に売却資産の市場における流動性が低い時は、市場価格よりも安い価格で売却せざるを得ず、その結果、ファンドの基準価額が下落する要因となります。

カントリーリスク

外貨建資産への投資を行う場合に、国内資産への投資を行う場合と比較して、その国固有の政治、経済情勢、災害などの影響を受けるリスクのことをいいます。
一般にこのようなリスクが生じた場合には、方針に沿った運用が困難になったり、ファンドの基準価額が下落する要因となります。

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不動産投資信託証券(リート)の価格変動リスク

投資対象となる不動産投資信託は、さまざまな種類の不動産を投資対象としているため、その不動産の価値や収益性に影響を受けます。
このことが基準価額の変動要因となります。

投資信託に関するご注意事項

投資信託は預金ではなく、預金保険の対象ではありません。

当行でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。

当行ではご購入、ご売却のお申込みについて取扱いを行っております。投資信託の設定および運用は各運用会社が行います。

投資信託は、投資元本が保証されている商品ではありません。また、過去の運用実績は、将来の運用結果を約束するものではありません。

投資信託の運用による利益および損失は、投資信託をご購入いただきましたお客さまに帰属します。

投資信託の基準価額は、組入れ有価証券(株式・債券等)等の値動きにより変動しますので、お受取金額が投資元本を下回る場合があります。

組入れ有価証券(株式・債券等)等の価格は、株式指標、金利、その他有価証券等の発行者の信用状態の変化等や、取引が十分な流動性の下で行えない(流動性リスク)等を原因とした値動きにより変動します。

外貨建て資産に投資するものは、この他に通貨の価格変動(為替変動リスク)により基準価額が変動しますので、お受取金額が投資元本を下回る場合があります。

投資信託のお申込みにあたっては、当行所定のお申込手数料(最大3.24%[税込み] )がかかるほか、一部のファンドは換金時に信託財産留保額(最大で基準価額の0.5%)がかかります。また、保有期間中には、信託報酬(実質最大2.376%[税込み]程度)がかかるほか、組入れ有価証券の売買委託手数料や監査報酬等のその他の費用(運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません)がかかります。なお当該手数料の合計額については、お客さまがファンドを保有される期間等により異なりますので、表示することができません。また、上記の費用等については2018年4月2日時点のものであり、今後変更となることもございます。くわしくは、各ファンドの契約締結前交付書面、投資信託説明書(交付目論見書)でご確認ください。

投資信託をご購入の際は、契約締結前交付書面、投資信託説明書(交付目論見書)の内容をよくお読みいただき、ファンドの内容を十分にご理解のうえお申込みください。

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