カードローンの審査は甘い?厳しい?知っておきたい要素や手順・時間を紹介

カードローンはいざというときに頼りになる借入方法ですが、「カードローンを利用してみたいけれど、審査を通過できないのではないだろうか?」「どのような人であれば審査に通過できるのだろう?」という不安や疑問を抱いたことはありませんか。
また、カードローンの審査内容や申込手順などがわからないと申込みに踏み切れない方もいらっしゃるでしょう。
この記事では、カードローンの審査基準や審査方法のほか、審査に通らなかったときの対処法について解説します。審査に通過するためにチェックしておきたいポイントについても紹介しているのでぜひご一読ください。

カードローンの審査結果はさまざまな要素で決まる

カードローンの審査はどのように行われているのでしょうか。基本的にはカードローンを提供しているどのカードローン会社も審査を通じて申込者にお金をきちんと返済してもらえるかどうかを確認しているわけですが、審査基準はカードローン会社ごとに異なります。また、その基準については非公開情報であるため、どのカードローン会社の審査が通りやすそうかを知ることはできません。
一方、どのような方が審査に通りやすいかという申込人の属性による傾向は一定程度存在します。たとえばアルバイトより正社員、賃貸住宅より持ち家の方のほうが審査には通りやすい傾向にあります。以下、カードローンの審査で見られるポイントについてご紹介します。

カードローンの審査に申込む前に見ておきたいポイント

主にカードローンの審査は以下の4つの観点で行われます。申込みをする前に自分が下記のポイントをクリアできそうか確認し、場合によっては申込金額の見直しをすることも大事です。

  • 返済能力があると認められるか
  • 信用情報に傷がついていないか
  • 総量規制に引っかからないか
  • 借入金額が過大とならないか

返済能力があると認められるか

返済できるだけの収入がない場合は、カードローンに申し込んだとしても審査に通過するのは難しいでしょう。カードローン会社は申込者の返済能力に関わるさまざまな要素を確認することで、融資する金額を判断します。主にチェックされる項目として下記があります。

  • 職業・勤務先
  • 雇用形態
  • 勤続年数
  • 年収
  • 住居の状況
  • 家族構成

勤続年数は長いほうがいい、アルバイトより正社員のほうがいいなどの審査に有利に働く要素があるのは事実ですが、勤続年数の短さやアルバイトであることのみで審査に通過できなくなるわけではありませんので過度に悲観する必要はありません。

信用情報に傷がついていないか

申込者の他社での返済状況について確認するとき、利用するのは「信用情報機関」です。契約状況のほかに毎月の返済状況についても確認ができるため、カードローン会社はこの情報を参考に貸出しするか否かの判断を行います。
他社からの借入れがあっても、決められた返済日に毎月返済しているのであれば問題はありませんが、延滞が生じている場合などは審査に通らないことがあります。また、ローンだけではなく携帯電話代金の割賦支払なども確認対象となるため注意が必要です。

総量規制に引っかからないか

先述の通り、信用情報機関に照会することで他社からの借入金額が把握できますが、この情報を利用して「総量規制」などへ抵触しないかどうかの確認も行われます。
総量規制とは貸金業法に定められた規則で、「年収の3分の1を超える貸付けをしてはならない」というものです。つまり、年収600万円の方であれば、借入元が1社であれ複数社であれ、総額200万円までしか借りることができません。
この総量規制は、いわゆる貸金業者と呼ばれる消費者金融や信販会社の借入れに適用されるルールであり、銀行系カードローンには適用されません。

借入金額が過大とならないか

消費者金融などとは異なり、銀行(都市銀行・地方銀行・ネット銀行など)が取り扱うカードローンは、銀行法が適用されるため総量規制の対象外ではありますが、他方で利用者の借入れが大きくなりすぎないように、銀行ごとに独自の基準で制限していることが一般的です。
その制限額としては年収と同額の場合もあれば、年収の2分の1や3分の1までの場合もあります。いずれの場合にしてもカードローンの審査で、申込者の借入金額が過大と判断されれば、審査に通過することは難しくなるでしょう。

関連記事:カードローンの限度額がいっぱいになったら?引き上げ時の注意点や審査ポイントを解説

カードローンのきっかけ|審査の内容とは?

カードローンの審査や契約に必要な書類

カードローンの利用を希望される方は、まずは審査申込みが必要となりますが、最近ではWEB上に用意された申込み用フォームにて必要事項を入力するだけで、申込みが完了するケースが増えています。

審査を通過した後、契約時に必要となる書類は主に以下の3つです。

  • 本人確認書類
  • 所得確認書類
  • 勤務先確認書類

本人確認書類

本人確認書類は、氏名、生年月日、住所などを証明するための書類であり、運転免許証や健康保険証が代表的です。また、最近ではマイナンバーカードも、本人確認書類として利用できるようになりました。これらの提出によって、間違いなく本人からの申込みであることを証明します。
なお、提出前には書類の有効期限が切れていないことを確認しておきましょう。

所得確認書類

所得確認書類は収入を証明できる書類をさします。会社員であれば会社から受け取る「源泉徴収票」や、直近数カ月分の「給料支払明細」や「住民税決定通知書」などが利用できます。また自営業の方であれば、「確定申告書」や「納税通知書」で証明ができます。
源泉徴収票や確定申告書は年に一度しか入手できない場合が多いので、前年度や前々年度に受け取った証明書類は大切に保管しておきましょう。

勤務先確認書類

勤務先確認書類は、本人が申告した会社に実際に在籍しているかどうかを確認するために必要となります。申込先によって提出書類は異なりますが、直近の給与支払明細で確認してもらえる場合もあります。
また、電話で勤務先への在籍確認が行われることもあるため、実際に申込者の在籍が確認できる電話番号を記載するようにしましょう。

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カードローンの審査手順と所要時間

カードローンの審査手順は大きく下記の3つのステップに分けられます。

  1. 1申込者の返済能力の確認
  2. 2信用情報機関への照会
  3. 3勤務先への在籍確認

審査には2日~1週間程度かかると考えておきましょう。
各金融機関で細かな内容は異なるため、あくまで一般論とはなりますが、各ステップの詳細について紹介します。

1.申込者の返済能力の確認

先ほど紹介したように、返済能力は職業・勤務先、年収、家族構成などのさまざまな要素で確認されます。収入が十分と判断されれば問題なく審査は進んでいく可能性が高いです。

2.信用情報機関への照会

申込者の返済能力に問題がないと判断されると、続いて信用情報機関に照会を行います。信用情報機関への照会は、他社での借入金額が申告内容と合致しているか、他社返済に遅れや返済事故がないかなどを確認する目的で行われます。

3.勤務先への在籍確認

信用情報機関への照会を経て問題がなければ、最後に勤務先への在籍確認が行われます。確認方法は申込み時に記載された勤務先電話番号へ電話をして本人を呼び出し確認します。

勤務先であると申告した企業に、実際に勤務しているかを確認する目的です。在籍確認にかかる時間は、1、2分で終わるといわれています。もし在籍確認時に不在であったとしても、在籍者であることが確認できれば確認済とされます。

中には電話確認で勤務先に借入が知られてしまうのではないかと不安を感じる方もいらっしゃるでしょう。しかし、基本的に勤務先に知られることはありません。なぜなら基本的に電話の中で銀行名を名乗ることや審査の連絡であると伝えることはないためです。
場合によっては勤務先名が記載されている源泉徴収票等の提出をもって、在籍確認とされるケースもあります。

カードローンの審査に通らない場合の対処法

当然、カードローンの審査は誰でも通過できるわけではありません。残念ながら審査に通らない場合もあります。
ここからは、審査に通らなかった場合の対処法を紹介します。審査に通らなかった原因は、明確には分からないことがほとんどです。しかし対処法を知り行動することで、次回の審査には通過できる可能性もあります。

借入希望額を減額する

収入に対して借入希望額が多すぎると考えられる場合は、希望額を減額して申込んでみてください。その条件で銀行側が貸出可能だと判断すれば、審査を通過する可能性があります。

借入本数・借入先の会社を減らす

借入本数や借入先の会社を減らすことでも審査に通過しやすくなる可能性があります。借入本数を減らす方法としては、繰上返済や複数の借入れを一本化するおまとめローンなどが挙げられます。ローンをまとめることで月々の資金管理が楽になるだけでなく、月々の返済負担を軽減する効果も期待できます。

関連記事:おまとめローンとは?借り換えとの違いやメリット・デメリットを解説

他社のカードローンに申し込む

他の会社のカードローンに申し込んでみるのもひとつです。カードローン会社はそれぞれ独自の審査基準を設けているため、あるカードローン会社で審査を通過できなかった場合でも別の会社の審査には通過する可能性はあります。
別のカードローン会社を探す際に注意すべき点としては、カードローンの保証会社が同一ではないか確認するようにしましょう。保証会社が同じである場合、審査基準も類似している可能性があるためです。可能な限り別の保証会社が保証するカードローンを申し込んだほうがよいでしょう。
なお、カードローンの保証会社はどこかを確認するためには、ホームページに掲載されている商品概要などを見るとよいでしょう。

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2023年10月31日現在

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