キッチンリフォームはいくらかかる?リフォーム内容ごとの費用相場を紹介!

キッチンの使い勝手やデザインに不満を感じることはありませんか。

住宅は築15~20年ほど経つ頃から、設備の老朽化や暮らしの変化を理由にリフォームを考える方が増えています。

中古住宅を購入した際に、キッチンをリフォームする方もいらっしゃるでしょう。

キッチンリフォームにはまとまった費用がかかりますが、補助金や減税制度を活用して負担を軽減できるケースもあります。

この記事では、キッチンリフォームの費用相場や補助金・減税制度についてわかりやすく解説します。

キッチンリフォームの費用相場

キッチンリフォームの費用は、設備のグレードや工事内容により大きく異なります。

例えば、標準的なシステムキッチンへの交換と内装の一部変更を含むリフォームの場合、100万~200万円程度が相場です。

間取りやサイズを変えず、同じ位置でキッチン本体だけを入れ替える場合は100万円以下で収まることもあります。

一方で、対面式への変更などで配管・電気配線の移動を伴うと150万円以上かかるケースも少なくありません。

キッチンのグレードや工事期間も費用に反映されます。リフォームを検討する際は、複数の業者から見積もりを取るとよいでしょう。

また、マンションと戸建てでも費用相場は異なります。それぞれの場合について詳しく解説します。

マンションの場合のキッチンリフォームの費用相場

マンションをリフォームする場合、管理組合の規約や構造上の理由で間取り変更や配管の移設が制限されることがあります。

マンションでは、レンジフードの換気ダクトや排水管、ガス管などの位置が変えられないため、大きなレイアウト変更が難しいこともあります。

特に、壁式(壁で建物を支えている)構造のマンションでは構造を支えている壁自体が壊せないため、リフォーム前の確認が必ず必要です。

マンションのキッチンリフォームでは、リフォーム前と同じ位置でのキッチンの交換が中心となります。そのため、費用相場は70万円から150万円前後です。

一方、壁付けキッチンから対面式キッチンにするといった大がかりな工事になれば、200万円以上かかることもあります。

管理組合の許可が必要になることもあるので確認しておきましょう。

戸建ての場合のキッチンリフォームの費用相場

戸建てのキッチンリフォームは、マンションと比べて構造の制約が少なく、間取りの変更や壁の撤去を伴うものなど、比較的自由なレイアウトが可能になります。

間取りや生活動線に合わせて、ペニンシュラ型やアイランド型などの対面式キッチンにリフォームすることもできるでしょう。

配置を変えずにシステムキッチンを交換する場合の費用は100万~150万円前後が目安です。内装や配管工事、間取り変更を伴う大規模なリフォームでは150万~250万円程度かかることもあります。

リフォーム事例を参考にしながら、どのキッチンリフォームを優先的に行いたいかの優先順位を決めておくと、スムーズに決めることができるでしょう。

内容別キッチンリフォームの費用相場

キッチンリフォームは、工事内容によって必要な設備や配管・電気工事の有無が異なるため、費用も数万円から200万円以上と大きく変わります。

ここでは、下記の代表的なリフォームの種類と費用相場を紹介します。

  • 対面式キッチン
  • 節湯水栓
  • ビルトイン食洗機
  • レンジフード
  • 給湯器
  • キッチンスペースの拡大
  • LED照明

対面式キッチン

リビングやダイニングに向かって調理ができる対面式キッチンは、家族との会話がしやすいので人気があります。

壁付けキッチンから対面式キッチンに変更する場合は、カウンターの造作や配管・配線の移設が必要です。

6種類の型別の費用相場を見ていきましょう。

費用相場
I型 70万~100万円
L型 100万~150万円
ペニンシュラ型 60万~200万円
アイランド型 150万~200万円
コの字型 200万円以上
セパレート型(II型) 150万~250万円

動線の確保や補強工事が必要となるペニンシュラ型やアイランド型、コの字型などへのリフォームは、I型と比べると費用がかかりがちです。

節湯水栓

お湯と水を混合して調整できる節湯水栓を使うと、水道料金や光熱費を軽減できます。

節湯水栓には次の3つがあります。

種類 特徴
手元止水機構 センサーやボタン式で、ハンドル操作をせず手元で止水できる
小流量吐水機構 水圧を変えずに流れる水の量を少なくする
水優先吐水機構 正面に水栓を上げると水だけが出る構造になっており、お湯の使用量が減り、光熱費を軽減できる

導入や交換には4万~18万円程度の費用がかかります。

節湯水栓はホームセンターなどでも購入できますが、リフォームの場合は既存設備の撤去も必要になります。適切に取り付けるためには専門業者に依頼すると安心です。

ビルトイン食洗機

ビルトイン食洗機の交換費用は、本体価格と設置工事費をあわせて6万~19万円が目安です。新規で取り付ける場合は、電源配線や給水・給湯などの配管などが必要になるためさらに4万円程度かかります。

ビルトイン食洗機の交換時期は10年程度が目安です。故障やパーツの劣化を機にリフォームを検討する方も多いでしょう。

ビルトイン食洗機は、手洗いと比べて使用する水量が大幅に少なく、機種によっては約8分の1まで節水できるタイプもあり、水道代を削減できます。高温で洗浄・乾燥するため衛生的で、家事の時短にも効果的です。

レンジフード

レンジフードの交換費用は、10万~20万円程度が目安です。

フィルターの自動洗浄機能や空気の吸引力を高める整流板付きタイプなど、高性能なものを選ぶ場合は30万円以上になる場合もあるでしょう。

レンジフードの寿命はおよそ10年が目安です。長く使い続けると、換気機能の低下や異音がするといったトラブルにつながることもあります。

料理のにおいが残りやすくなったら、交換を検討するタイミングかもしれません。

給湯器

給湯器の交換費用は、製品の種類やタンク容量によって大きく変動しますが、本体と工事費を合わせて50万円未満が相場です。大容量や高機能のモデルでは、50万円以上かかることもあります。

エコキュートやエコジョーズなどの省エネ型給湯器を使うと、従来のガス給湯器と比べて光熱費を大幅に削減できます。

エコキュートは、電気を燃料とし、空気の熱を利用してお湯を沸かすので、従来のガス給湯器と比べて光熱費を大幅に削減できるのが利点です。

エコジョーズは、少ないガス量でお湯を沸かすことが可能な給湯器のことで、ガス使用量を大幅に減らすことできます。

キッチンスペース拡大

キッチンスペースを広げると、調理から後片付けまですべての作業がスムーズになるでしょう。

複数人での調理や家事分担もしやすく、作業台が増えるので効率が上がり、収納スペースも十分確保できます。

ただし、拡大方法によって、費用は大きく異なります。壁を撤去してLDKと一体化する場合は50万~150万円程度、配管工事を伴うような大規模リフォームでは200万円以上になることもあります。

理想の広さや動線を考えたうえで、複数社のプランを比較してみましょう。

LED照明

キッチンの照明は手元を見やすくするだけでなく、空間をおしゃれに演出する役割を求められることも珍しくありません。

キッチンの照明には、ダウンライトやペンダントライト、シーリングライト、スポット、間接照明など、多くの設置方法があります。

蛍光灯をLEDに変更するだけでも、消費電力が少なくなり、長寿命のため交換の手間や電気代を大幅に抑えられるのが強みです。

特に蛍光灯は2027年末までに製造と輸出入が禁止されるため、今のうちにLED照明へのリフォームを行っておくと安心です。

LED照明に変更する場合の費用は、5,000円~5万円が目安となります。シンプルなLED照明であれば低価格で交換可能ですが、デザイン性に優れた型のLED照明の場合は、費用が多くかかるケースが一般的です。

出典:経済産業省「蛍光灯からLED照明への切り替えはお済みですか?

リフォーム補助金の対象となるキッチンリフォームの種類は?

省エネ性や住宅性能が向上する工事であれば、キッチンリフォームも補助金の対象となる場合があります。今回紹介したリフォームは、下記の制度に該当しています。

種類 子育てグリーン住宅支援事業 長期優良住宅化リフォーム推進事業 給湯省エネ2025事業
対面式キッチン
節湯水栓
ビルトイン食洗機
レンジフード
給湯器
キッチンスペース拡大
LED照明

出典:国土交通省・環境省「子育て対応改修|子育てグリーン住宅支援事業
出典:国土交通省「令和7年度長期優良住宅化リフォーム推進事業三世代同居対応改修工事の内容[PDF:255KB]
出典:経済産業省「補助金の交付申請(購入・工事タイプ)|給湯省エネ2025事業

制度ごとにリフォーム対象は異なります。補助金の一覧や利用条件などについては、下記の記事をあわせてご覧ください。

関連記事:【2025年版】国のリフォーム補助金一覧!利用条件や具体例を紹介

キッチンリフォームの補助金制度の注意点

リフォームで補助金の対象となるには、対象となる工事を正しく理解して条件を満たさなければなりません。

また、同じリフォーム内容で複数の補助金を同時に申請することはできませんが、工事内容が異なる場合は別の補助金制度を併用できるケースもあります。

今回紹介したリフォーム以外にも補助金対象となる工事は多数あります。制度を有効に活用するためにも、早めに施工会社へ相談してみましょう。

キッチンリフォームに適用される減税制度

キッチンリフォームには補助金だけでなく、減税制度が適用されることもあります。

補助金は申請するとリフォーム代を支援してもらえる制度ですが、減税は確定申告などを通じて税金の支払いを軽減する仕組みです。

主に適用されるのは所得税と固定資産税です。省エネ・耐震・バリアフリーなど一定の性能向上リフォームを行うと、所得税の控除や固定資産税の減額措置が受けられます。

さらに、満18歳以上の個人が親や祖父母から一定条件を満たす省エネ等のリフォーム資金の贈与を受けた場合は、最大1,000万円まで贈与税の非課税枠が拡大されることもあります。

リフォーム減税制度について詳しくは、下記の関連記事を参考にしてください。

関連記事:【2025年最新版】リフォーム減税制度や確定申告書類を徹底解説!

キッチンリフォームは補助金制度でお得に行おう

対面式キッチンやビルトイン食洗機、節湯水栓など、キッチンリフォームを行うと使い勝手が良くなるうえに、水道光熱費の削減にもつながります。

ただし、リフォームの内容によっては100万円以上かかることも珍しくありません。

補助金制度や減税制度をうまく活用すれば、自己負担を抑えられます。制度ごとに対象工事や申請方法が異なるので、早めに施工会社に相談すると安心です。

それでも資金が不足する場合は、リフォームローンの利用も検討してみましょう。

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ちば興銀のリフォームローンは金利が低く、キッチン交換や省エネ設備の導入、間取り変更など幅広い工事に対応しています。

また、水回りの故障などに対応するために。既にご自身で代金を支払った方も、あとからリフォーム費用としてローンを組めるのが魅力です。

補助金制度や減税制度と併用しながらちば興銀のリフォームローンを活用すれば、必要なタイミングでまとまった費用を用意できます。来店不要、WEBからのお申込みも可能です。

水野崇

水野 崇(みずの たかし)

水野総合FP事務所代表。東京理科大学理学部応用数学科卒業。
相談、執筆・監修、講演・講師、取材協力、メディア出演など多方面で活動している。
学校法人専門学校東京ビジネス・アカデミー非常勤講師。
テレビ朝日「グッド!モーニング」、BSテレ東「マネーのまなび」などに出演。
NHK土曜ドラマ「3000万」の家計監修を担当。

<資格>1級ファイナンシャル・プランニング技能士、CFP認定者、宅地建物取引士、証券外務員1種 など

【URL】https://mizunotakashi.com

2025年12月11日更新