お役立ちコラム みなさまが感じる「お金」に関するさまざまな疑問や、ちば興銀にて取り扱う商品やサービスの内容をコラム形式で紹介しています

【リフォーム専門大工が解説!】

築年数別でよくあるリフォームと目安の費用

築年数別のリフォーム

リフォームの相談を受ける際によくいわれるセリフに、「家のメンテナンスにも結構お金がかかりますね」があります。

家は建てたら終わりではありません。

人と同じで、メンテナンスをしっかりしていかないと快適な暮らしが損なわれるうえに、家自体が長持ちしません。

今回は、家を建てた後にどういったリフォームが必要か、どのくらいのお金を用意しておいたほうが良いかについて理解を深めていただくために、築年数ごとの代表的なリフォーム事例とその費用感についてご紹介します。

リフォーム補助金について気になる方は、「【2021年最新版】リフォーム補助金の制度をFPが徹底解説!」、リフォーム減税について気になる方は、「【2021年最新版】リフォーム減税の制度を税理士が徹底解説!」をご覧ください。

築5年~10年だと、どんなところをリフォームしたらよいか

築年数 リフォーム事業 費用感
築5年~10年 床下の防蟻処理 約8万円~
畳の表替え 約3万円~
壁紙張り替え 約3万円~

※費用感については、監修者の経験・実績に基づくものであり、実際の費用と異なる場合がございます。

築5程度年のリフォームは軽微なものが多いです。
一般的な木造住宅の場合、シロアリに対処する防蟻薬剤の持続効果は5年だといわれており、保証期間も切れますので、5年経つと床下の防蟻処理は必須でしょう。
また、畳の表替えや壁紙の張替えも築5年を過ぎた頃から行われることが多い印象です。

築10年~15年だと、どんなところをリフォームしたらよいか

築年数 リフォーム事業 費用感
築10~15年 屋根の補修、塗り替え 約60万円~
外壁の塗り替え 約110万円~
家全体の壁紙張り替え 約50万円~

※費用感については、監修者の経験・実績に基づくものであり、実際の費用と異なる場合がございます。

築10年程度経過するとハッキリわかるのが、屋根や外壁の劣化です。そのまま放置していると腐食が進み、修繕に多額のお金がかかることがあります。そのため築10年を目処に屋根や外壁の塗り替えを行う方が多いです。また、壁紙も汚れてきたり、傷が多くなってきたりすることも多く、築10年程度で壁や天井のクロスを張り替える方が多いです。

築15年~20年だと、どんなところをリフォームしたらよいか

築年数 リフォーム事業 費用感
築15~20年 ベランダ/バルコニーの防水 約4万円~
給湯器の交換 約20万円~
浴室/ユニットバスの交換 約80万円~
洗面台の交換 約10万円~

※費用感については、監修者の経験・実績に基づくものであり、実際の費用と異なる場合がございます。

築15-20年経つとバルコニーやベランダの防水工事を改めて行う必要があります。。給湯器も10年前後が大体の寿命で、15年経つまでには交換が必要となってくる場合があります。

また、築15年を過ぎてくると気になるのが水回りです。築15年を過ぎた家の浴室を解体する際、柱の根元や土台部分が腐食していることもあります。ユニットバス(浴室)や洗面台などは交換のタイミングです。

築20年以上だと、どんなところをリフォームしたらよいか

築年数 リフォーム事業 費用感
築20年~ 耐震補強 約50万円~
構造補強 約200万円~
キッチンの交換 約60万円~
トイレの交換 約15万円~
フローリングの張り替え 約20万円~

※費用感については、監修者の経験・実績に基づくものであり、実際の費用と異なる場合がございます。

築20年を過ぎると、リフォームも大規模なものが増えてきます。構造部分が劣化してくることもあり、耐震/構造の補強が必要になってきます。
また、キッチン、トイレなどの水回りも交換される方が多いです。こちらは交換が必須というより、そろそろキッチンやトイレを一新しようと検討されるかたの需要が多いようです。

また、フローリングの傷みや汚れも進むころで、フローリングの張り替えが増えてくる印象です。

今後のマネー計画を考えて、リフォームローンという選択肢

今回ご紹介したリフォーム事例だけでも、築年数10年を過ぎると100万円以上、築年数20年を過ぎると200万円以上必要になってきます。

マイホームを買われたかたは、住宅ローンを借りれば終わりではなく、今後のリフォームを見据えてお金を用意しておく必要があります。

ただ100万円単位のお金を準備することや子供の教育資金や老後のお金も準備しておく必要がある場合は、なかなか貯金だけでやりくりするのは難しいという方もいらっしゃると思います。

そんな方にリフォームのお金を用意する場合、リフォームローンという選択肢があります。 一度にまとまったお金が貯金から無くなってしまうことを避けたい方にはぴったりですし、また減税措置や補助金を受けられる場合があります。

リフォーム補助金について気になる方は、「【2021年最新版】リフォーム補助金の制度をFPが徹底解説!」、リフォーム減税について気になる方は、「【2021年最新版】リフォーム減税の制度を税理士が徹底解説!」をご覧ください。

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田場 信広(たば のぶひろ)

一級建築士、宅地建物取引士

30年近く建築業界に従事し、工務店経営・大工・設計士・現場監督・建築コンサルタントの経験を得る。
現在は、建築士として専門的な視点から建築系資材関連のコラムも執筆中。

2021年4月30日現在

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